日本の医療現場は長らく「紙・FAX・口頭伝達」が中心でした。少子高齢化による医療需要の増大・慢性的な人手不足・診療科や病院をまたいだ情報の断絶など、構造的な問題を抱えています。

医療DXはこれらの課題を解決し、限られた医療資源でより多くの患者に質の高い医療を届けるための手段として国が強力に推進しています。

2023年から医療機関・薬局への導入が原則義務化されたオンライン資格確認。マイナンバーカードを健康保険証として使えるようにし、患者の保険資格情報をリアルタイムで確認できる仕組みです。

現場での変化としては、従来の保険証確認作業が大幅に効率化されました。ただし患者側のカード不携帯や読み取りエラーへの対応など、運用上の課題も残っています。

日本の電子カルテは病院ごとにシステムが異なり、データの共有・連携ができない問題がありました。厚生労働省は「標準型電子カルテ」の普及を推進しており、2026年4月には導入版の情報を更新するなど整備が進んでいます。

標準化が実現すれば、転院・紹介時に検査結果・処方歴・アレルギー情報などをシームレスに引き継げるようになります。これは患者にとっても医療従事者にとっても大きなメリットです。

2023年1月から運用が開始された電子処方箋。紙の処方箋をデジタル化することで、薬局での待ち時間削減・重複投薬の防止・薬歴情報の共有が可能になります。

2026年時点でもまだ導入医療機関は限られており、普及途上の段階です。院内調剤システムとの連携も課題として残っています。

異なる医療機関の電子カルテ情報をクラウド経由で共有できるサービスで、厚生労働省が整備を進めています。退院サマリー・検査結果・処方情報などを医師・患者双方が閲覧できる仕組みを目指しています。

CT・MRI・X線画像からAIが病変を検出・分類するシステムが急速に普及しています。肺がん・大腸ポリープ・骨折・脳出血など、さまざまな疾患でAI支援ツールが薬事承認を受けています。

特に肺結節の検出や骨密度の自動計測などは、放射線科医・放射線技師の読影補助ツールとして実用化が進んでいます。「AIが見落としをフラグ」することで、見落とし防止・読影スピードの向上に貢献しています。

放射線技師の仕事がAIに置き換えられるかという議論があります。しかし現状ではAIは放射線技師・医師の判断を補助するツールであり、最終的な判断は人間が行います。

むしろ「AIを使いこなすDX人材」としての放射線技師の価値が高まっています。撮影技術の質・AI出力の解釈・患者への説明スキルなど、AIでは代替できない専門性との組み合わせが重要です。

検査オーダーのシステム化により、紙の伝票のやり取りが減少。画像管理システム（PACS）の高度化でX線・CT画像をどの端末からも即座に確認できるようになりました。オンライン資格確認で受付業務の効率も改善されています。

大きな病院ほどシステムが複雑で更新が遅く、異なるシステム間での情報連携が十分でないケースも。紙の同意書・手書きの記録が残る部門もあります。また職員のITリテラシーの差も課題で、DX導入後の活用度にばらつきがあります。